コンバージョンAPIをわかりやすく解説！仕組みや実装方法も紹介

誰でも簡単にはじめられる！コンバージョンAPIツール「CAPiCO」とは？

Cookie規制が世界的に進むに従って、コンバージョンAPIの重要性が高まっています。

しかし、コンバージョンAPIという用語は聞いたことがあるものの、以下のような悩みをお持ちのマーケティング担当者も多いのではないでしょうか。

「コンバージョンAPIの仕組みやメリットがよくわからない」
「コンバージョンAPIへの対応が必要な理由とは？」
「コンバージョンAPIを実装する具体的な手順が知りたい」

この記事では、コンバージョンAPIがなぜ必要とされるのか、そのメリットや実装方法を丁寧に解説しています。コンバージョンAPIをまだ導入されていない方は、ぜひこの機会に理解を深め、実装につなげてみてください。

コンバージョンAPIを導入するなら「CAPiCO」がおすすめ！

Cookie規制への対策としてコンバージョンAPIの導入を検討しているものの、設定のハードルが高くてお悩みではありませんか？
「手軽にコンバージョンAPIを導入したい！」という方におすすめしたいのが、コンバージョンAPIツールの「CAPiCO」です。

CAPiCOには以下のような特徴があり、誰でも簡単にはじめられます。

• 操作のしやすさを追求した管理画面で、初期設定の負担を軽減
• 月額たったの1.5万円！追加費用なしのシンプルな料金プラン
• 国内導入件数No.1(※)の広告効果測定ツール「アドエビス」が提供する安心の計測基盤
  ※日本マーケティングリサーチ機構調べ　調査概要：2021年6月期_指定領域における競合調査

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コンバージョンAPIツール 「CAPiCO」
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1. コンバージョンAPI（CAPI）とは？

コンバージョンAPI（CAPI）とは、Cookieに依存せずに広告の成果（コンバージョン）を計測する技術のことです。

Cookieとは、ユーザーがWebサイトを訪問した際に、そのユーザーの情報をブラウザに保存しておくための技術です。Cookieを使うことで、ユーザーのログイン情報や入力情報、購入履歴などを保存できます。そのため、ログインの手間が省けたり、以前の操作を再開できたりするなど、ユーザーの利便性を向上させることができます。

一方、サイト運営者にとっては、Cookieを使うことで、各ユーザーのWebサイト内での行動履歴や嗜好・関心を分析できます。ユーザーに合ったコンテンツや広告をパーソナライズ表示できるというメリットがあるため、CookieはWebサイト運営に欠かせない技術です。

これまでのコンバージョン計測では、Webサイト上で発行されたCookie内の情報を、ブラウザからFacebookなどの第三者サーバーに送信して計測を行うという方法が取られていました。しかし、個人情報保護の観点からCookieの利用が規制されるようになり、Cookieに依存しない新技術であるコンバージョンAPIが開発されたのです。

コンバージョンAPIを利用すれば、広告主のサーバーから、直接Facebook等の広告プラットフォームのサーバーにデータを送信することができます。そのため、Cookieの制限を受けずに、Webサイト上のコンバージョンデータの計測ができるようになります。

2. コンバージョンAPIが登場した経緯

コンバージョンAPIが登場した背景には以下のような要因があります。

• Cookieによる広告効果計測の方法への疑問
• 世界的な個人情報保護規制の強化
• Apple、Google、Meta（旧Facebook）による脱Cookieの流れ

ここでは、それぞれの要因について詳しく解説します。

2-1. Cookieによる広告効果計測の方法への疑問

これまで、Facebookなどのプラットフォームでは、ピクセルタグと呼ばれるコードをWebサイトに設置し、Cookieを利用して広告効果の計測を行ってきました。しかし、この手法には次第に疑問が持たれるようになります。

第一に、ユーザーの同意なしに、Cookieを勝手に保存・利用するのはプライバシー侵害にあたるという批判が上がったことです。Cookieを利用すれば、ユーザーのWebサイトでの行動や閲覧履歴をトラッキングできるため、ユーザー自身がその利用を認めていない場合、倫理的な問題があると指摘されました。

特に、サードパーティーCookieと呼ばれる第三者ドメインによって発行されるCookieは、訪問者の行動履歴や個人情報を別のWebサイトで活用するために使われます。ユーザーに無断で個人情報を収集し、第三者に提供するのはプライバシー侵害だとして、大きな問題となりました。

第二に、Cookieが安全性に乏しいことも問題視されるようになりました。XSS（クロスサイトスクリプティング）やCSRF（クロスサイトリクエストフォージェリ）といったWebサイトの脆弱性をついた攻撃により、Cookie内の個人情報が不正取得されるといった被害も広がりました。

このように、従来のCookie ベースの広告効果計測手法では、プライバシー保護やセキュリティの観点から多くの問題があると認識されるようになったのです。

2-2. 世界的な個人情報保護規制の強化

Cookieによる広告効果計測への疑問が高まるなかで、世界的に個人情報保護を目的とした法規制の動きも加速しています。

EUでは2018年5月に「一般データ保護規則（GDPR）」が施行され、Cookieは個人情報に該当するとして利用規制の対象となりました。これにより、Webサイト上でCookieを利用するには、事前にユーザーからの同意（オプトイン）が必要とされるようになりました。

また、米国カリフォルニア州では、2020年1月に「カリフォルニア消費者プライバシー法（CCPA）」が施行されました。CCPAでは、Cookieなどの個人情報が第三者に販売・共有される場合、ユーザーがそれを停止できる仕組み（オプトアウト）を設置することが義務付けられました。

日本でも、2022年4月に「改正個人情報保護法」が、2023年6月に「改正電気通信事業法」が施行されました。これにより、第三者にCookieデータを提供する際、本人の同意（オプトイン）や後から拒否できる仕組みなどを取り入れることが義務付けられました。

このように、世界的に個人情報保護の動きが活発化しているため、従来のCookieベースの広告効果計測は、規制に抵触する危険性が高くなっています。

2-3. Apple、Google、Meta（旧Facebook）による脱Cookieの流れ

こうした世界的な規制強化の流れを受け、主要なITプラットフォーム各社も脱Cookieの方向に舵を切り始めます。

Appleは、他社に先駆けてCookie規制を開始し、2017年には提供するWebブラウザのSafariに、ユーザーのプライバシーを守るための機能「ITP（Intelligent Tracking Prevention）」を実装しました。ITPはサードパーティーCookieの利用を制限するもので、その後段階的に強化が図られ、2020年3月にはサードパーティーCookieがSafari上で完全にブロックされるようになりました。

Google も、ChromeブラウザでのサードパーティーCookieの利用を、2024年以降段階的に廃止すると発表しています。また、ユーザーの関心トピックをCookieを使わず、機械学習で推定し、広告配信に活用する「Topics API」といった新しい技術の開発も行っています。

Meta（旧Facebook）も規制への対応策として、コンバージョンAPI（CAPI）の開発・提供を開始しています。コンバージョンAPIを使うことで、Cookieを使用せず、広告計測や最適化ができるようになっています。

このように、主要ITプラットフォーム各社が脱Cookieの技術開発やサービス改善に動き出したことで、広告業界においてもCookieレスの対応が不可避な状況となりました。この流れは一層加速していくと見られ、Cookieに依存しない広告計測のためにも、コンバージョンAPIの重要性が高まっています。

Cookie規制についてはこちらの記事でも詳しく解説しています。あわせてご参照ください。

3. コンバージョンAPIを使わないことによる弊害

コンバージョンAPIを使わないと、広告媒体の正確なデータ計測ができなくなるほか、広告の費用対効果が低下する懸念があります。つまり、マーケティング活動にも大きな弊害をもたらす可能性があるということです。

3-1. 広告媒体の正確なデータ計測ができなくなる

先述の通り、最近のブラウザではCookieの利用が制限されつつあり、正確なデータ計測が困難になってきています。

例えば、日本においてブラウザシェアの約25％を占めるSafariでは、すでにサードパーティーCookieが完全にブロックされています。このため、Safari上で起きた様々なイベントやコンバージョンを、Cookieを使って計測することはできません。

また、Webサイトによってはユーザーの同意なしにCookieを利用することができなくなっています。このため、従来の方法では、計測漏れや誤ったデータ計測が発生しやすくなっています。

コンバージョンAPIの導入を含め、Cookie規制に対応したデータマネジメント環境を整備しないと、広告媒体のコンバージョンデータを正しく計測できなくなってしまうのです。

3-2. 広告の費用対効果が低下する

広告媒体のデータ計測の正確さが低下することで、広告の費用対効果にも悪影響が及びます。

Cookie依存の計測方法では、実際には広告経由でコンバージョンに至ったユーザーがいたとしても、現在のCookie規制下において媒体側の管理画面上ではコンバージョンデータが欠損してしまうケースが発生します。この場合、実際に獲得したコンバージョン数よりも少ない値のデータしか計測できません。

各広告媒体上には広告運用を自動で最適化する機能がありますが、Cookie規制により計測データが不足し、機能学習量が低下してしまうことも考えられるでしょう。

不正確なコンバージョンデータをもとに広告の最適化を図っても、コストが削減できないどころか、むしろ増加する可能性があります。また、効果の低い広告への過剰な投資が行われてしまう危険性もあります。

このように、データ計測の精度が低下することで、広告の費用対効果を下げてしまうことにつながります。こうした事態を防ぐためにも、コンバージョンAPIの活用が欠かせません。

4. コンバージョンAPIの仕組み

これまでの広告効果計測では、広告主のWebサイトにピクセルタグと呼ばれるコードを設置し、そこからCookieが発行されていました。ピクセルタグが発行したCookieにはユーザーの行動情報が含まれており、これを広告主のサーバーに送信することで、広告の効果測定が行われていました。しかしこの手法はすでに規制の対象になっており、今後使えなくなることが予想されています。

一方、コンバージョンAPIでは、広告主のサーバーから直接Facebookなどの広告プラットフォームサーバーにデータを送信します。広告主サーバーから送られたデータを広告サーバー上でユーザー情報と照合するため、Cookieを介さずにコンバージョン計測ができるようになります。

5. コンバージョンAPIを導入するメリット

コンバージョンAPIを導入することで、以下のようなメリットが得られます。

• Cookie規制の影響を受けずに効果測定が可能になる
• 広告媒体の計測データの精度が向上する
• 計測データの反映・活用スピードが速くなる

これら3つのメリットについて、詳しく解説します。

5-1. Cookie規制の影響を受けずに効果測定が可能になる

コンバージョンAPIは、Cookieを使わずにコンバージョンデータを取得できるため、Cookieを取り巻く法規制や、ブラウザやデバイスのプライバシー対策強化の影響を最小限に抑えることができます。そのため、Cookieの制限を気にすることなく、安定した広告運用ができるようになります。

5-2. 広告媒体の計測データの精度が向上する

コンバージョンAPIを使えば、ブラウザを介さずサーバー間で直接データを取得できます。そのため、Cookieを利用した場合に比べて正確なデータを取得できます。

また、コンバージョンデータを広告主のサーバー上にある顧客データと照合することも可能です。オフラインのPOSデータ（販売実績データ）や、ほかのオンライン広告からのデータなど、広告主サーバー内にあるほかのデータと組み合わせて、総合的な分析ができるようになります。

各広告媒体からのデータ収集の正確性と精度が向上するため、最適なマーケティング施策の立案に役立てられるようになります。

5-3. 計測データの反映・活用スピードが速くなる

コンバージョンAPIでは、サーバー間でデータ送信がダイレクトに行われます。サードパーティーCookieを利用することで発生していた処理遅延がなくなるため、リアルタイムでデータの計測と分析ができるようになります。

このため、コンバージョンデータをスピーディーに広告施策の最適化に反映させることが可能です。効果の低い広告の切り替えやクリエイティブの変更など、迅速な判断ができるようになるので、費用対効果を高める広告運用が実現できます。

6. コンバージョンAPIを導入する際の課題

コンバージョンAPIの導入には技術的・法的な専門性が問われるため、導入には以下のような課題がともなうことがあります。

• 導入にエンジニアが必要な場合がある
• 導入までに時間がかかることがある
• 導入ツールやクラウドの利用に費用がかかる

それぞれの課題について、詳しく見ていきましょう。

6-1. 導入にエンジニアが必要な場合がある

コンバージョンAPIの導入には、サーバー構築やデータ連携といった技術的な知識が必要になります。コーディング作業や、接続テスト、安定稼働のための調整を行うには、エンジニアのサポートが不可欠です。

マーケティング部門内にエンジニア人材がいない場合は、社内のIT部門と連携したり、外部のエンジニアに委託するといった対応が必要になります。

6-2. 導入までに時間がかかることがある

コンバージョンAPIの導入には、設計からテスト、本番運用まで一定の期間を要します。情報システム部門とも十分に協議し、スケジュール確認や予算の確保などを行う必要があります。

また、個人情報のやり取りが発生するため、法務部門との綿密な確認も欠かせません。プライバシーポリシーの変更など、コンプライアンス面からの体制整備が必要になるので、あらかじめ余裕を持ったスケジュールを立てておきましょう。

6-3. 導入ツールやクラウドの利用に費用がかかる

コンバージョンAPI導入時に、支援ツールやクラウドを利用する場合は、追加のコストが発生する点に注意しましょう。

クラウド上に専用のサーバーを構築してデータ連携を行う場合、インフラとしてのクラウド利用料やサーバーの運営費などが別途発生します。例えば、Facebookが提供する「コンバージョンAPIゲートウェイ」の利用にはAWSの契約が必要です。

また、導入ツールを利用する場合にも、初期費用や月額料金がかかります。ツールの使用料は継続的にかかるため、基本料金のほかに追加コストが発生するかどうかも確認しておきましょう。できるだけ低コストでシンプルな料金体系のツールを選択することをおすすめします。

7. コンバージョンAPIの実装方法

コンバージョンAPIを実装するにはいくつかの方法があります。ここでは代表的な4つの方法をご紹介します。

• コンバージョンAPIツールを利用する
• パートナープラットフォームを利用する
• エンジニアを雇って手動でAPIを実装する
• Googleタグマネージャー（GTM）のサーバー用コンテナを利用する

7-1. コンバージョンAPIツールを利用する

コンバージョンAPIツールを利用すると、タグの発行・設置といった簡単な操作でコンバージョンAPIと連携できます。ツールによっては、Facebook・Google・LINE・Yahoo!など複数の広告媒体に対応しているものもあります。そのため、各プラットフォームが提供する専用のコンバージョンAPI連携ツールを使うよりも、効率的に実装が可能です。

導入のハードルを下げられるため、社内リソースを節約し、初期コストを抑えてコンバージョンAPIを導入したい企業におすすめです。

コンバージョンAPI対応ツールについては、下記の記事で詳しく解説しています。あわせてご参照ください。

7-2. パートナープラットフォームを利用する

ShopifyやWordPressといった、Facebookのパートナープラットフォームを利用してコンバージョンAPIを連携することもできます。プラットフォーム側の設定画面から実装できるのでコードを書く必要がなく、マニュアルに従ってクリックをするだけで簡単に設定ができるのがメリットです。

手間やコストをかけずに実装ができますが、自社サイトをパートナープラットフォームで運用している場合にしか使えない方法のため、注意が必要です。

7-3. エンジニアを雇って手動でAPIを実装する

自社のエンジニア、またはシステム開発の委託パートナー会社に依頼して、手動でコンバージョンAPIを実装することも可能です。手動で一から実装する場合、データ送信内容を細かく設定できたり、自社のシステム要件に応じた柔軟な設計ができるといったメリットがあります。

一方で、サーバー環境の知識が必要不可欠で、開発に費用や時間がかかる点に注意しましょう。

7-4. Googleタグマネージャー（GTM）のサーバー用コンテナを利用する

Googleタグマネージャー（GTM）のサーバーサイドコンテナを利用して、コンバージョンAPIを実装することもできます。GTM上でコンバージョンAPI用のタグを作成し、サーバーからデータを送信する仕組みです。

GTMの知識があれば比較的簡単に設定でき、既にGTMを利用している場合は、サーバーコンテナを追加するだけで導入可能です。Google広告との連携も同時にできるため、すでにGTMを運用している企業におすすめの方法です。

8. コンバージョンAPIの実装手順

コンバージョンAPIを実装するには、具体的に以下のような手順が必要になります。

1. コンバージョンAPIで送信する情報を選定する
2. コンバージョンAPIで送信するイベントを選定する
3. データの利用方法について法務部と調整を行う
4. コンバージョンAPIの設定を行う
5. コンバージョンAPIを使ったデータ送信テストを実施する

ここでは、FacebookのコンバージョンAPIを導入する方法について、ステップごとに解説します。

8-1. コンバージョンAPIで送信する情報を選定する

コンバージョンAPIでFacebookのサーバーに送信する情報を決めます。この情報をパラメーターと呼びます。最低限送信が必要なパラメーターは「イベント名」「発生時刻」「ユーザーデータ」の3つです。

メールアドレスや電話番号などの個人情報を送信する場合は、ハッシュ化（データをランダムな文字列に変換してサイバー攻撃を防ぐ手法）など、安全性に配慮した対応が必要になります。

8-2. コンバージョンAPIで送信するイベントを選定する

コンバージョンAPIで送信する具体的なイベントを選びます。

ピクセルと併用してイベントを送信するのか、それとも全てのイベントをコンバージョンAPIで送信するのかを決定しましょう。また、重要イベントのみ送信する、またはコンバージョンのみ送信するなど、自社のマーケティング方針にあった送信方法を選びましょう。

8-3. データの利用方法について法務部と調整を行う

コンバージョンAPIでは個人情報を送信するため、その取り扱いについて法務部と確認する必要があります。利用目的が適切であるか、ユーザーから同意を得るための仕組みが整っているか、情報の保存や削除が適切に行われるかを確認しましょう。個人情報保護法やGDPR（EU一般データ保護規則）といった法律に準拠した調整が必要です。

8-4. コンバージョンAPIの設定を行う

コンバージョンAPIの設定には、パートナープラットフォームの利用、自社開発、Googleタグマネージャーの利用、対応ツールの利用など様々な方法があります。自社の開発リソースに合わせた実装方法を選択し、コンバージョンAPIの設定を行いましょう。詳しくは、「コンバージョンAPIの実装方法」の章でご紹介しています。

8-5. コンバージョンAPIを使ったデータ送信テストを実施する

設定後にデータ送信のテストを行い、送信された情報が正確に処理されているかを確認しましょう。必要に応じて設定の修正を行うなど、何度かテストを繰り返す必要もあるので、あらかじめスケジュールに余裕を持っておくと安心です。

9. 簡単にコンバージョンAPIを実装したいならCAPiCOがおすすめ！

法規制やブラウザの対応により、Cookieの規制は今後も進んでいくことが予想されています。こうしたCookie規制の影響を受けずに、正確な広告のデータ測定を実施するためには、コンバージョンAPIの導入は欠かせません。

ただ、コンバージョンAPIは実装に専門知識やコストがかかるなど、大きな課題もあります。社内にエンジニアがいない場合や、適切なリソースがない場合、短期間で導入を進めたい場合は、コンバージョンAPIツールの「CAPiCO」がおすすめです。

CAPiCOなら、煩雑な設定作業やサーバー構築が不要です。タグの埋め込みだけで簡単にコンバージョンAPIの実装ができ、月額15,000円（税抜）からご利用いただけます。

さらにCAPiCOには、

• 設定負荷が少なく、専門知識がなくても簡単に操作できる管理画面UI
• 月額15,000円（税抜）から利用可能！利用媒体数に伴う追加料金なし
• Google・Facebook・Instagram・LINE・Yahoo!・TikTokといった幅広い広告媒体に対応
• 国内導入件数No.1(※)の広告効果測定ツール「アドエビス」が提供する安心の計測基盤

といった特長があります。コンバージョンAPIの導入を検討中の方は、ぜひご活用ください。
※日本マーケティングリサーチ機構調べ　調査概要：2021年6月期_指定領域における競合調査

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